遠藤潔の活動報告

第十八代 遠藤宗家 遠藤潔

「遠藤宗家第十八代 偃武金メダル」の物品配布について

2025年03月01日
遠藤 潔 第十八代遠藤宗家は、持続可能な社会の実現のために、人道復興支援、平和維持分野での社会貢献活動を進めて参ります。

平和で公正な社会は、誰もが平等な権利を享受し、安心して暮らせる未来を築くための基盤です。しかし、世界には今も紛争や不平等、社会的排除が根深く存在しています。毎年約7,000万人が戦争や暴力、迫害を理由に故郷を追われています。一方で、日本国内でも、児童虐待やDV、ヘイトスピーチといった人権侵害が問題視されています。

SDGs目標16「平和と公正をすべての人に」を達成するためには、私たち一人ひとりの行動が必要です。ボランティア活動、人権啓発活動、地域イベントでの協力という3つの具体的な取り組みを日常生活に取り入れることで、平和で公正な社会に向けた一歩を踏み出せます。

【 SDGs目標16を目指して 】
1. ボランティア活動に参加する|現場での支援を通じて平和を支える
平和で公正な社会の実現には、現場での支援が不可欠です。ボランティア活動に参加することで、困難に直面する人々を直接的に支援し、社会的弱者を取り巻く課題に向き合うことができます。
・紛争や貧困で支援を必要とする人々が増え続けており、国内外でのボランティア活動が求められています。
・日本国内では、ホームレス支援や子どもの貧困対策といったボランティアのニーズが高まっています。

2. 人権啓発活動に参加する|平和と公正を支える意識改革
人権侵害がなくなる社会を実現するためには、一人ひとりが正しい知識を持ち、行動を起こすことが重要です。人権啓発活動は、社会全体の意識を変える鍵となります。
・世界中で約6,500万人が児童労働に従事しており、人権侵害が日常的に行われています。
・日本国内でも、ヘイトスピーチやジェンダー不平等といった課題が解決には至っていません。

3. 地域イベントで協力する|平和を育むつながりを作る
地域コミュニティは、平和で公正な社会の基盤です。地域イベントに積極的に参加し、共通の目標に向けて協力することで、安心して暮らせる社会を築くことができます。
・日本では地域コミュニティの希薄化が進んでおり、孤立感や社会的不安を抱える人々が増えています。
・コミュニティ活動を通じた対話や協力の場が、平和の醸成に役立つとされています。

遠藤 潔 第十八代遠藤宗家は「遠藤宗家第十八代 偃武金メダル」を制作し、社会福祉団体等に物品配布をしてまいります。本件は、株式会社遠藤総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:遠藤潔)が社会貢献活動基本方針に定める「人道的課題対応」、「次世代育成」に基づくものであり、今後も積極的に当事業をサポートしていきます。また、本物品配布は、社員の国際社会の平和と安定に対する理解が深まることに繋がると考えております。

德川家康公は大坂の陣を終えて、豊臣氏を滅ぼした直後の慶長20年(1615年)に、禁中並公家諸法度、武家諸法度、仏教の各宗派と格式の高い神社のそれぞれとの間で定めた社寺法度を公布しました。さらに元号を慶長から「元和」と改めて「元和偃武」とすることで、戦乱が続いた日本の和平を見据えた宣言をしました。

元和は「和を元(はじめる)」。偃武は「武を偃(や)める」を意味します。慶長20年(1615年)は、応仁の乱から150年近くが経過しており、当時の日本人で長期間の平和を知る者は、誰一人いませんでした。仮に自分の住む城下や村が平穏だったとしても、日本のどこかでは戦があり、それが巡り巡って自分の住む土地にも波及してくるという感覚は、誰もが抱いていました。

元和偃武とは「戦を予感する者は警戒心を強め、武装を整え、そのことがまた戦を起こしやすくする。日本は戦乱が戦乱を生む悪循環の中、この悪循環を断ち切る」という宣言でした。


■ 遠藤宗家
第五十代 桓武天皇を祖としながらも皇室を離れ、臣籍降下により平姓を賜る。遠藤姓の始まりは、遠江守(とおとうみのかみ=遠江国の国司の長官)に就任した藤原氏から起こったとされる。家紋は左三つ巴紋であり、「巴(ともゑ)」の起りには、武具である弓を射る時に使う鞆(とも)を図案化したもので、鞆絵とされている。その後、水が渦巻いているのに似通っているため、巴の字を当てたとされる。そのため、防火のまじないとされ、平安期の末期ごろから鎧瓦(軒先に葺く瓦)、車輿、衣服の文様に用いられた。遠藤左太夫を始祖とする遠藤宗家(旗本)は、甲賀百人武士。德川将軍家 直参御目見得。明治元年(1868年)の明治維新以降、華族令の制定により明治17年(1884年)に士族となり、第十五代当主遠藤榮(大正天皇 宮内庁 東宮侍従)を経、第十六代当主遠藤武(陸軍省 近衛師団下士官・東京都 財務局公吏)、第十七代当主遠藤寛(辯護士)に至る。