一般財団法人日本エネルギー経済研究所の坂梨祥中東研究センター長は、2月28日にイスラエルとアメリカがイランの体制転換を目的に大規模な軍事攻撃に踏み切り、最高指導者ハメネイ師らを殺害、現在も攻撃の応酬が続いている状況下の今後のシナリオとして（1）トランプ大統領の早期離脱（2）イラン・イスラム共和国体制の崩壊（3）紛争の長期化のシナリオを想定している理由を述べた。

（1）トランプ大統領の早期離脱は「エネルギー価格の上昇、戦費の増大を受けてトランプ大統領が最大の成果を発表して戦線から離脱する」との可能性を示唆。（2）イラン・イスラム共和国体制の崩壊は「ミサイル・ドローンの在庫が、あと２週間分ぐらいしかない」と言われている。（3）紛争の長期化。レバノンのヒズボラ、イラクの新イラン民兵、イエメンのフーシ派がイランとの連携を表明しており「消耗戦が試みられていく可能性」を指摘。また、湾岸諸国が攻撃対象にされたことによって、湾岸諸国が戦争に加われば「紛争の長期化は否定できない」と危惧した。

坂梨祥センター長は、中間選挙を見据えて「米側の被害拡大や戦費の増加、エネルギー価格の上昇によって政権支持層の不満が増大し、トランプ米大統領が、関与を縮小させて軍事攻撃を止める決断ができることである」と強調した。

イラン側の攻撃が湾岸諸国に及んでいる理由として、イランの最高指導者ハメネイ師が殺害された影響で、軍事作戦の指揮系統がコントロールできていない可能性があることについて「分散型の指揮系統で戦い、それぞれの部門の司令官が独自の判断に基づいて攻撃を行っている。偶発的な攻撃のリスクが高まっている」と述べた。


■　坂梨祥
東京大学総合文化研究科国際社会科学専攻修士号取得。在イラン日本国大使館専門調査員を経て、05年東京大学大学院総合文化研究科博士課程を単位取得退学後、日本エネルギー経済研究所中東研究センター入所。ガルフ・リサーチ・センター（ドバイ）客員研究員などを経て、24年中東研究センター長（イラン現代政治）。著書『シリア・レバノン・イラク・イラン』、『中東の新たな秩序』（ともに共著、ミネルヴァ書房）など。